乳癌検診学会雑誌に論文がアクセプトされました。

ライフスタイル中立的な乳癌検診を目指して～ライフスタイルの多様性に応じた乳癌検診をいかに提供するか～

と題した論文で、現在の乳癌検診は内容や精度管理が不均一であり、それが受診者の背景（ライフスタイル）によってその差が生じていることが問題であることを述べ、その対策を考察し提言を行うことを目的にしています。

ライフスタイル中立的という表現は、ジェンダー政策などでよく使われます。社会が多様化する中、どのようなライフスタイルを選択しても一人の個人として安心して生きていけるような税制、年金などの整備が求められています。配偶者の有無や、配偶者の職種、本人の勤務形態などによって税制や年金などに差が出ないようにするべきだという時などに「ライフスタイル中立的」という表現を使います。

我々は、乳癌検診受診対象者である女性がどのような社会背景であったとしても等しく乳癌検診を受診する機会を与えるべきであると主張しています。まさしく「ライフスタイルに中立的な」乳癌検診制度を求めているのです。

専業主婦であったとしても、パートタイマーでも派遣でも正社員でも４０歳になったらマンモグラフィによる乳癌検診を少なくとも２年に１回は受診する機会が与えられるべきです。

専業主婦は住民検診を受診、仕事を持っている人は職場の健（検）診を受診することになるのだと思いますが、職場の健（検）診はしばしばパート、派遣、正職員などでその内容に差があることもあり、住民検診ほど精度管理が厳密でないことがあります。

特に女性は男性以上に仕事を持ったりやめたりという流動性が高いですし、正社員率が低いのでよほど問題意識を持っていないと健（検）診を受け損ねることが多いと思います。

そもそも、住民検診対象者数の算出法は
[（３０歳以上の京都市の女性人口）－（就業者数）＋（農林水産業従事者）－（要介護４・５の認定者）　]÷２
ですから、仕事をしている人のうち、農家や林業や漁業に従事している人は健康保険が国保になっているだろうから住民検診を受けざるを得ないが、それ以外の事業所などに勤務している人は基本的に事業所で検診を受けてくださいねということなんですね。

職域で受ける乳癌検診が住民検診と同レベルの内容でなければならないという根拠はここにあります。住民検診にはある程度公費が投入されるわけですから、職域の検診にも同程度の公費を投入して整備しなければ不公平です。

本日「結核の予防とがんを考えるつどい」で乳癌検診に関する講演をしてきました。

乳癌の予防について話を聞きたいと思ってきてくれた方々は少々がっかりしたかもしれません。

なぜなら、乳癌にならないためにできることは、節酒・禁煙・運動・脂肪をなるべく取らないようにして肥満にならないようにする、など「普通に」「健康的な」生活を送ることくらいしかないという結論だったので。どうもすみません。

ただし、我々が言う「予防」には一次予防、二次予防、三次予防があります。

特に、一次予防は「乳癌にならないようにする」ことですが、二次予防は「乳癌を早期に発見する」ことです。

乳癌にならないようにするのが難しいなら次の手立てはいかに早く見つけるか、ということです。早期に見つかれば１０年生存率も９割以上ですし、小さいうちに見つかれば乳房を温存できる確率が高くなります。

そのためには定期的にマンモグラフィを受けましょう（２年に１回、４０歳以上）ということが現時点では医学的に正しいのです。

そしてまた、私が主張するのはどのようなライフスタイルを取っていても、平等に乳癌検診を受ける機会が与えられるべきであるということです。

市民検診、特に集団検診はなかなか自分の都合のよい日程で受診することができず、時間的に融通のきく立場の人しか受けられません。

一方職場の検診でも、乳癌検診が検診の項目に入っているときといない時があります。また、同じ職場で勤務していても、正職員・パート・派遣などの立場の違いにより、福利厚生に差があることもあります。乳癌検診が受けられる人と受けられない人がいるのです（もちろん実費を自分で払えばよいのですが）。

こういう健康や命にかかわるところで格差があるのはよくないと思います。まじめに頑張っている人には公平に機会が与えられるべきでしょう。

久々に人前で話をして少し疲れました。それでもより多くの人がマンモグラフィを受けてくれて、乳癌が少しでも早い段階で見つかるようになってほしいと思います。

９月１０日に結核の予防とがんを考えるつどいで乳癌の予防についての講演をすることになっています。

日時：　平成２１年９月１０日
　　　　　　開場 午後１時　　開演 午後１時３０分
場所：　京都アスニー（京都市生涯学習総合センター）　４階ホール
　　　　　　京都市中京区丸太町七本松西入る

私のテーマは「ライフスタイルに合わせた乳癌検診～乳癌の予防と早期発見～」です。
対象が一般の方なので診断や治療のお話をするよりも「予防｣の方が興味を持っていただけると思ってこういうテーマにしました。

今年は癌検診の無料受診件が配布されるなど癌検診が少しだけ注目されているかもしれません。選挙の争点にはなりそうもないですけど、医療の一つ手前の予防医学って重要だと思います。

京都市は子宮頸癌・乳癌検診に関する支援として下記の事業を実施します。

（１）子宮頸癌・乳癌検診の無料受診券の配布

平成２０年４月１日～２１年３月３１日に以下の年齢になった京都市内在住者対象に、市の癌検診で利用できる受診券を郵送します。

【子宮頸癌】２０・２５・３０・３５・４０歳

【乳癌検診】４０・４５・５０・５５・６０歳

（２）乳癌検診の実施機関の拡大

東山保健所と巡回検診車で実施していた乳癌検診が１０月１日より指定の医療機関で受診可能になります。

（１）については、厚生労働省のHPによれば、
国の平成２１年度補正予算において、未来への投資につながる子育て支援の一環として、一定年齢の方を対象に、女性特有のがん検診（子宮がん検診、乳がん検診）の「がん検診無料クーポン」と、がんについてわかりやすく解説した「検診手帳」が配布されることになりました。
ということなので、京都市独自の事業ではないのですが・・・

（それにしても子育て支援の一環として子宮癌検診と乳癌検診の無料券がもらえるというのがちょっとよくわかりません）

さて、楽しみなのはこの無料券を利用して何割くらいの人が受診するかということです。

無料になると受診率はどれくらい増えるのかたいへん興味深いです。さらに京都市においては集団検診に加えて個別検診が始まるわけで、自分の都合の良い時に都合のよい医療機関で乳癌検診を受診できることになります。

さらに楽しみなのは、平成２１年度の補正予算でこの事業が行われるのですから、２２年度以降はどうなるのだろうということです。

こうなると職域検診の位置づけは難しくなりますね。いつもは職域検診を受診している人も、この無料券をもらったら市の検診を受けるのでしょうか。

・・・・実は私のもとにも子宮頸癌検診の無料券が届きました。指定の医療機関で受診できるようです。

私の受診行動がどうなるか、といえば・・

今年はすでに受診してしまっていたので、年が明けて時間があれば受診しようかな、という感じです。

９月１０日に京都アスニーで開催される「結核の予防とがんを考えるつどい」という催しで乳癌についての講話をすることになっています。

一般の方々を対象に話をするということが今までなかったので、どのような内容でどんな話しかたをすればためになったと思ってもらえるのか模索中です。もたもたとスライドを作成中です。

一般の方々が対象なので、みんなきっちり乳癌検診を受診しましょうね、ということに尽きると思います。しかもそのような話をわざわざ聞きに来られるような意識の高い方々はすでにまじめに乳癌検診を受診されているような気もしますし・・・

そう、啓蒙活動にはその辺に限界があるのです。興味のない人は我々の啓蒙活動の場に顔を出さず、興味のある人だけが集まってくるので、本当に啓蒙したい人にはなかなか啓蒙できないというジレンマがあります。

ピンクリボン活動にも限界があると思っています。東京タワーや京都タワーをピンクにライトアップすることが、いったいどれくらいの人の乳癌検診を受診するきっかけになったのか、いつも知りたいと考えています。

あるいは若い人の乳癌をテーマにした映画やドキュメンタリー番組がタイアップして２０代、３０代の女性を対象にしたマンモグラフィ検診をしているそうですが、それは医学的に乳癌の死亡率を下げられるという根拠のあるものではないでしょう。

もともと若年者には乳癌の罹患率が低いことに加え、高濃度乳房の人が多いので高齢者と比較して画像上病変を検出することは難しいのです。無症状の若年者に検診マンモグラフィを推奨する医学的根拠はありません。そういうことをきちんと説明した上で納得づくで受診してもらっているのならよいのですが。

（もちろん症状のある人は乳腺外来をすぐに受診するべきですし、無症状の若年性乳癌が皆無であるというわけではありません）

変に恐怖心をあおって不必要な検査を勧めるのではなく、科学的根拠に基づいて効率的な癌検診を提供していくのが我々の責務であると考えています。

乳癌検診などでどれくらいの人が受診しているのかを見るために、「受診率」がどれくらいか、という話をすることがあります。

たとえば、京都市の乳癌検診受診率は平成１９年度で８．６％でした。さて、この数はどうやって計算されたものなのでしょうか。

実は、平成１８年度以前は受診対象者を

平成１４年に３０００名対象のアンケ－ト調査で受診機会のない人の割合を算出し、
その割合を京都市の３０歳以上の女性人口に乗じ、
隔年受診ということで２分の１にして

計算していました（京都市に電話をして聞き出しました）。

なんだそりゃ、と思いますが、この検診対象者の算出方法は自治体によってバラバラ、というのが実情です。今後は統一されていくと思われますが。

というのは、平成２０年３月に「がん検診事業の評価に関する委員会」の報告書の中で検診対象者数の算出法が提案されており、京都市も平成１９年度分よりこの算出法に準じて計算するようになったからです。

[（３０歳以上の京都市の女性人口）－（就業者数）＋（農林水産業従事者）－（要介護４・５の認定者）　]÷２として計算されるようになりました。

要するに、仕事をしている人のうち、農家や林業や漁業に従事している人は健康保険が国保になっているだろうから住民検診を受けざるを得ないが、それ以外の事業所などに勤務している人は基本的に事業所で検診を受けてくださいねということなんですね。

事業所で癌検診をしてくれない人はどうすればいいんでしょうね。

また、この計算式を見る限り要介護４または５の人は癌検診の対象になっていないようです。

私は、単純に京都市の３０歳以上の女性の人口を分母にして計算されていると思い込んでいました。

こういうからくりがあったとは。

京都市の女性の有業率は４０代５０代で６０～７０％程度ですし、その９割超が非農林漁業従事者ですから、これを引き算すればかなり住民検診の受診対象者数を減らすことができます。

それなら職域の検診をもっと重視しろよ、ちゃんとデータを取れよ、と言いたくなります。職域の検診については実態把握すらされていないのに、今後どうするんですかねえ、厚生労働省。

本日名古屋国際会議場で日本乳癌検診学会総会が行われたので参加してきました。名古屋国際会議場というところはしょっちゅう学会が行われるので行き慣れております。

今回は発表をするのではなく、もっぱら聞き役というか勉強しに行ってきました。 
乳癌学会などに比べるとこじんまりとしているというか、地味な学会です。

ランチョンセミナーはお弁当を食べながら講師の先生の講義を聴くものです。
今回は乳癌治療医からみた検診の問題点についてのセミナーを聞いてきました。
いろいろ問題点を挙げておられ、いちいちごもっともと納得することばかりでした。

中でも興味を引いたのは厚生労働省の掲げる「検診受診率を５０％に」という目標における「検診受診率」とはどういう定義なのか？という指摘と、ピンクリボン運動などにおけるシンポジウムによる検診受診率アップという効果はあまりないのではないかという意見でした。

確かに、検診受診率は全国平均で１２～３％なのですが、これは住民検診のデータであり、職場で受ける検診などはまったく実態が把握されていないために計上できておりません。しかし、職域検診を計上しなければ受診率５０％の達成は不可能だと思われます。

また、ピンクリボン運動には私はかなり懐疑的なのですが、特にシンポジウムなどは癌患者が参加することが多く、もともと興味のない人を集める力はないのではないかと講師の先生もおっしゃっておられました。ただし、ウォークイベントのようなものに参加した人の中には乳癌検診未受診者が結構いて、イベントをきっかけに１年以内に受診した人が何割かいたと話しておられました。これは少し意外でした。

次にポスター会場に行っていくつかのポスターを眺めてきました。ピンクリボン運動とはなぜこんなに「トンデモ」なものが多いのか？

札幌では雪祭りのときに「犬のマンモグラフィ」や「ネズミのマンモグラフィ」の雪像を作成したそうです。

京都は京都タワーと市役所と京都府庁をピンクにライトアップしたそうです。

全く意味がわかりません。いくらの経費をかけて何人の受診者増加につながったのか検証していただきたいものです。すくなくともポスターのはそういう検証はされていませんでした。

こういう単発のイベントに私が懐疑的なのは、主催すること自体が目的になってしまって、実際の費用対効果の検証を示していないものがほとんどだと思うからです。

 さて、そのあと、病院の職員を対象とした乳癌検診の取り組みについてのセッションを見に行きました。こういう発表のパターンとしては、「医療関係者の割に受診率が低い」という結果につきます。

また、２０歳代、３０歳代の受診希望者がかなりいるという話をしていました。２０歳代に対して毎年マンモグラフィを受けさせるなどという非科学的なことを医療機関としてあるいは乳癌検診学会として勧奨してはいけないはずだけどなあと思いながら聞いていました。

最後に本日のメインイベント、乳癌検診についてのシンポジウムを聞きに行きました。トップバッターは厚生労働省健康局総務課がん対策推進室長という方でした。

９月の乳癌学会の時に室長代理がしゃべったのと半分以上同じ内容でした。

野球場やビジネス街など人が集まりやすいところで乳癌検診促進のためのイベントを行う、とか、かかりつけ医からの勧奨を進めるなどまたよくわからない案ばかりでした。

まじめに考えているのかかなり心配です。ビジネス街で乳癌検診受診促進のイベントをして、誰がどこの検診を受けに行くというのでしょう？ビジネス街、ということは働く女性に訴えるのでしょうが、働く女性は住民検診を受診する時間がなく（たいてい平日の昼間）、職場の検診に乳癌検診が含まれていなければなかなか受診の機会はありません。まず、職域検診の整備をしろと言いたい！

そういうわけで、質問してきました。数百人の聴衆がいたようですが、一番前の正面の席だったので人目も気にしませんでした。

（１）検診受診率５０％というのは職域も含めての目標か？

（２）職域の検診の精度管理について今後どのように厚生労働省としては考えているか？

はっきり言って答えはわかって聞いているので意地悪と言えば意地悪ですね。

（１）の答えは「職域も含めて」、ということでしたし、（２）については「現在は職域検診は義務ではないが、今後精度管理については検討課題である」という答えでした。

検診受診率５０％を達成するためには職域検診を含めなければならない、しかし職域検診については精度管理どころか実態把握すらされていない。さて、どうやって目標を達成するのか？

職域検診に手をつけざるを得ませんね。その言質をとったということでもう少し突っ込んだ質問もできたのですがその辺で引き下がりました。

（実は厚生労働省にも逃げ道があります。「国民生活基礎調査」という調査で、国民に対して乳癌検診を受診したか聞いてしまえば住民検診も職域検診もいっしょくたにした受診率を計算することができます。たぶんそうやって逃げるつもりなのだろうと思っています）

今日と明日は日本乳癌学会総会です。今日はポスター発表をすることになっていたので参加してきました。

テーマは乳癌検診に関するもので、住民検診と職域の検診についてそれぞれの問題を挙げ、今後の乳癌検診に対して私たちなりの提言を盛り込んだものでした。おいおいここでも紹介していきたいと考えています。

時間が３分間と少なかったこともあり、プレゼンテーションがやや力不足だったと反省しています。しかし、検診のセッションで興味深い発表をされた先生と、適切で理論的な質問でディスカッションを掘り下げてくださった先生にごあいさつと名刺交換をさせていただいたことは大きな収穫でした。

明日は発表はありませんが、検診についてのパネルディスカッションがありますので聞きに行こうと思います。

最近「マンモグラフィを受けましょう」というテレビCMや番組が増えているせいか、マンモグラフィを受けたいという若い人が増えてきました。

かと思えば、「もう年だから乳がんにはならないと思って」とマンモグラフィを受診しない人もいます。あるいは、「マンモグラフィは痛いから～」と言われることもあります。

前にも書いたと思いますが、若年者の高濃度乳腺はマンモグラフィよりも超音波検査のほうがよいことが多いですし、加齢とともに散在性となった乳腺はマンモグラフィのほうがよいといわれています。

京都予防医学センターのホームページで昨日よりそれぞれの検査の説明をわかりやすく説明しています。まだ改善の余地はありそうですが、今までどのように乳がん検診を受診すればよいのか明示していなかったのでちょっと親切になりました。どちらの検査を選択すればよいのかわからないという受診者さんの声にお答えできるのではないかと思います。ただし、気になる症状がある方は必ず検診ではなく乳腺外来を受診するようにしてください。

また、検診でも何でもそうですが、１００％の精度の検査はありません。いずれの検査でも残念ながら癌が見つからずに後で発見されることもあります。マンモグラフィと超音波検査を両方受診すること、自分で自分のお乳を触診する「自己検診」を定期的に正しく行うことで乳がんの早期発見の一助となると思います。

今日も京都予防医学センターで乳がん検診の視触診をしてきました。営業努力が実ったのか、最近は視触診のみの受診者の方があまりおられなくなりました。「営業努力」というのは視触診のみでは見落としの可能性も高く、超音波検査やマンモグラフィの検査もあわせて受診してください、という医学的見地に立ってご指導させていただいたという意味です。以前は視触診のみの方が結構多かったので、受診者さんにひとりひとり超音波やマンモグラフィの重要性について説明させていただいていました。

今年の４月から導入されたメタボ検診は老人保健法で定められた保険者（健康保険組合など）の義務ですし、今までも行われていた事業主による健康診断は労働安全衛生法で定められた義務です。最低限行わなければならない項目が法律で定められています。

一方、がん検診は特に誰かが義務を負っているわけではないので事業主や健康保険組合が労働者や加入者にどのようながん検診のメニューを提供しようとも（提供しなくても）自由です。ただ、できる限り医学的に適切な内容を提供するほうがよいと思いますし、住民検診との整合性もつけたほうが良いと考えています。今は職域で行われるがん検診のデータは全く統合されておらず、どれくらい受診者がいて、どれくらいがんが発見されているのかなどという大きなデータを集計しようがない状態です。

例えば、京都市の乳がんの住民検診の受診率は平成１８年度で７％くらいですが、職場の検診などでどれくらいの人が乳がん検診を受診したかなどというデータはまったくありません。職場によって検診メニュー、検診対象者も異なりますし、受診している医療機関もバラバラで、個人情報保護法などでデータの収集も困難なご時勢ですから、全くのブラックボックスです。

それでも何らかの形で職域の検診の実態を知りたいと考えています。